万年初心者のための世界史ブックガイド

2017年2月3日

J・M・ロバーツ 『図説世界の歴史 7 革命の時代』 (創元社)

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フランス革命と19世紀ヨーロッパ史の巻。

まず、キリスト教を中心とする伝統文化を(のちには)変化させ、政治的変革の思想的前提となった17世紀科学革命について。

当時の研究が既存の技術によって観察と計測が可能な分野に限られていたため、特定の分野では大きな進歩が見られたものの、ほとんど関心がむけられなかった分野も数多く存在しました。たとえば物理学と天文学が急速に進歩したのに対して、化学はあまり発展しませんでした(もっとも一七〇〇年の時点では、さすがに四元素説を支持する人はほとんどいなくなっていたようですが)。物理学と天文学は急速な発展を見せたあと勢いが衰えましたが、それでも一九世紀になるまで着実に進歩をとげ、やがて新たな研究方法のもとでふたたび大きく発展していくことになります。

一七世紀の科学革命はさまざまな点て大きな業績をのこすことになりましたが、そのもっとも大きな成果は新しい世界観(宇宙観)を生みだしたことだったといえるでしょう。ヨーロッパでは古くから、あらゆる事象は神によって生みだされたものであり、予測不能なものであると考えられていました。こうした伝統的な世界観に代わって、宇宙を機械にたとえる新しい世界観が生まれ、世界のあらゆる事象は普遍的な法則にもとづいて起こっていると考えられるようになったのです。

ここで誤解していただきたくないのは、この新しい世界観は、決して神の存在を否定するものではなかったということです。個別の事象は普遍的な法則にもとづいて起こると考えられた一方で、その法則が存在する宇宙という「偉大な機械」をつくりだしたのは、あくまで神であると信じられていたからです(その意味で、神はしばしば「偉大なる時計職人」にたとえられました)。

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一七世紀の科学革命によって新しく誕生した世界観(宇宙観)は、神の偉大さと神秘性を強調するという点では、それまでの古い世界観となんら変わりがありませんでした。アリストテレスの思想が中世のキリスト教神学に受け入れられたように、当時の科学者たちは、自分たちが構築した新しい世界観もキリスト教の体系内に収まることを信じて疑わなかったのです。

そして、より直接的に社会の変化を促した啓蒙思想について。

英語の「啓蒙」という言葉には、暗闇に光を投げかけるというイメージがあります。しかし、ドイツの哲学者カントは有名な論文のなかで、「啓蒙とは何か」という問いかけに対し、それは「みずからがもつ未成熟な状態からの脱却である」と答えています。この答えの核心には、あきらかに権威を疑う姿勢が存在しています。啓蒙思想がのこした最大の遺産とは、そうしたすべての物事を批判的に見る懐疑的な態度だったのです。

その結果、あらゆるものが検証と批判の対象になっていきました。神聖なものなど何ひとつないと考えた人びともいます(もっとも、啓蒙思想の特徴である批判精神そのものは、何の疑問も検証もなく受け入れられていたのですが)。

上記末尾の文章には著者の皮肉を感じる。

19世紀産業革命と違い、通史ではあまり触れられることのない、18・19世紀ヨーロッパの農業革命について。

文明を根本から変化させるような出来事は、そうめったに起こるものではありません。しかし一八世紀のヨーロッパで起きた変化は、まちがいなくそうした変化だったといえるでしょう。食料の生産量が、かつてなかったペースで増加し始めたのです。そのころすでに中世の二倍半に達していた農業生産量は、一九世紀に入るとさらに飛躍的な伸びを見せていきました。ヨーロッパでは一八〇〇年ごろから農業生産量が毎年一パーセントずつ増加するようになったのですが、これは過去の成長率とは比較にならないくらい高い成長率だったのです。

さらに同じころ工業と商業も発達したおかげで、世界各地から豊富な食料を調達できるようになりました。このころ起きた生産性の向上も外国からの食料の輸入も、同じプロセス、つまり生産活動に対する投資が増大した結果として生まれたものでした。そして一八七〇年までにはヨーロッパとアメリカ合衆国に、世界中でもっとも多くの富が集まるようになっていたのです。

一七五〇年から一八七〇年にかけて起こった農業生産量の急増(もちろんその後はさらに急増していきました)は、「革命」というような強烈な言葉でなくては表現できません。しかし同時にそれは、非常に複雑なプロセスの結果としてもたらされたものでもありました。ヨーロッパにおける農業革命は、ヨーロッパ大陸だけでなく、南北アメリカ大陸とオーストラリアなども巻きこんだ世界的な経済変化の一環だったのです。

産業革命よりも、この農業革命の方が、人類にとっては真に実質的な進歩と幸福をもたらしたと言えるのかもしれない。

人々が餓死の恐怖から解放されたことは、やはり大きな前進だと思われる。

一方、産業革命は巨大な生産力を解放した陰で、深刻な社会問題も生んだ。

こうした都市化が伝統的な社会の枠組みを崩壊させる要因となったことも、まずまちがいのないところです。一九世紀になるとヨーロッパの各都市で、伝統的な行動様式が破壊され、新しい社会制度や思想が次々に誕生していきました。

都市で暮らす人びとは、農村社会において日々の生活を監視していた聖職者や大地主や隣人たちの目から、のがれることができました。さらに読み書きが庶民のあいだに普及するにつれ、新しい考え方が既成の社会通念を次々に破壊していくようになります。一九世紀にヨーロッパの上流階級がとくに衝撃を受けたのが、都市において無神論や無宗教が広がっていったことです。そのことで危機に瀕しているのは、宗教上の教義だけではありませんでした。なぜならヨーロッパにおけるキリスト教は、古くから伝統的な道徳と社会秩序の守り手でもあったからです。

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このように、産業革命がもたらした変化は物質面だけにはとどまりませんでした。これまでにあきらかになっているかぎりでは、近代文明は特定の宗教への信仰を中核にもたない最初の文明といえます。その誕生の経緯を解明するのはかなりむずかしい作業ですが、おそらく科学と哲学が知識人に信仰心を失わせたように、都市での生活が伝統的な信仰の形態を崩壊させてしまったことも原因のひとつなのでしょう。

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産業革命は生活のリズムを変化させただけでなく、労働自体の意味も変えていきました。この点について考える際には、むずかしいことではありますが、過去の時代の生活に対して感傷的にならないことが必要です。単調な仕事、個人的な判断の排除、資本家による搾取など、工場労働の実情を知れば知るほど、昔はよかったという気もちになることはたしかです。しかし中世の農民の暮らしも単調なものでした。彼らはたいてい領主から搾取されていたうえ、日々の農作業もかならずしも楽だったとはいえません。日の出から日の入りまで働きづめでしたし、景気の変動はともかくとして、天候の影響はつねに受けていたからです。

いずれにしても、産業革命によって人間の日々の暮らしは一変することになりました。その結果をそれ以前の生活とくらべてどう判断するかは、意見の分かれるところですが。

ヨーロッパから遠く離れた場所で、実験国家として誕生し、孤立状態の中で力を貯えていったアメリカ合衆国について。

当時、古典を勉強したヨーロッパ人なら誰でも、古代の共和政が多くの賞賛を集める一方で、その政体が腐敗と派閥争いにおちいりやすかったことを常識として知っていました。その後もイタリア半島には共和政国家が成立していますが、どれも古代ギリシアのアテネや共和政時代のローマ以上に学ぶべき点はなく、一八世紀のヨーロッパには、それほど成功しているとはいえない少数の共和国が存在しているだけでした。共和政は小国でしか成功しないという意見も強かったようですが、アメリカは地理的に孤立していたため、大国でも例外的に共和政を維持できるのではないかと考えられたのです。

とはいえ、建国の時点でこの新しい国の未来を楽観視していた人は、ほとんどいなかったといってよいでしょう。そのため、のちにアメリカ合衆国が大きな成功を収めたとき、共和政に対する評価も一変することになります。従来の政治体制に批判的なヨーロッパの知識人は、共和政のもつ持続力や、政治のコストが安あがりであること、共和政と切りはなせないと誤解されていた自由主義などについて、強い関心を示し始めました。そして共和政という政治形態は、北米大陸から、まもなく南米大陸へも広かっていったのです。

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・・・国民主権の原則は、一七世紀に一部の植民地で制定された憲法(もっともそれらは、あくまで王政の枠組みを超えるものではありませんでしたが)の流れをくむものでしたが、この原則によってアメリカ合衆国は、イギリス本国の政治体制と決定的に決別することになります。イギリスの立憲君主政はもともと国民の意思によって決定されたわけではなく、慣習にもとづくものだったからです。イギリスの憲法学者メートランドの説にしたがえば、イギリス人は国家原理に代わるものとして、国王の権威を受け入れていたということになります。

私には、ジャクソン時代以降のアメリカは、「腐敗と派閥争い」という共和政の典型的失敗例にしか思えない。

それより、「慣習にもとづく立憲君主政」の方がよほど優れた政体だと確信している。

フランス革命について。

三部会の開催から10年をへた一七九九年になると、フランスが中世の伝統とほぼ完全に断絶したことが、誰の目にもあきらかになっていました。なかでも法律の改正が急速に進んでいました。主要な改正の大半は、少なくとも原理的な部分については一七八九年に制定されていたものでした。封建制度や法律で認められた特権の廃止、王権神授説にもとづく絶対主義の廃止、さらには個人を主体とし、宗教に基盤をおかない社会の創設が、「八九年の原則」のおもな内容だったのです。

こうした原則の盛りこまれた「人間および市民の権利の宣言」(いわゆる「人権宣言」)は、一七九一年に公布された憲法の前文として書かれたものでした。これにより、法のもとでの平等、個人の権利の法的保護、教会と国家の分離、信教の自由が保障されることになったのです。こうした一連の法律を実現したのが国民議会です。国民主権の原則にもとづくこの議会が制定した法律は、いかなる地域や社会階層の特権も認めませんでした。彼らは新しい体制のもとで、王政時代よりもはるかに悪化した財政危機(とりわけ国家財政の破綻と通貨の急落)を乗り越え、啓蒙専制君主には夢見ることしかできなかった大規模な行政改革に成功したのです。

末尾の文章の通り、革命は伝統的君主政には不可能だった程の中央集権化された行政権を生み出した。

そして伝統的君主政が破壊された後も、宗教に対する愛着だけは民衆の間に強く残存したことが述べられる。

・・・大規模な変化のあとには、かならず分裂が起こるものです。なぜなら人間の意識が変化するためには、法律や政治体制が変化するよりもはるかに長い時間を必要とするからです。たとえば農民は封建的な地代の廃止を喜ぶ一方で、それまで使用してきた共有地の利用権がなくなったことに強い不満を感じていました。こうした保守的な反応は、宗教問題においても重要な展開を見せることになります。中世からフランス国王の戴冠式でもちいられてきたランス大聖堂の聖器が、恐怖政治の時代に政府によって破壊され、ノートルダム大聖堂にはキリスト教の祭壇に代わって、「理性の祭壇」が設置されることになったのです。

多くの聖職者たちが激しい迫害に会いました。フランスはもはや伝統的な意味でのキリスト教国ではなくなり、「神聖な存在」としての国王をなつかしむ国民はほとんどいなくなりました。しかしその一方で、教会に対する迫害がほかの何にもまして、革命に対する民衆の反感を買っていたことも事実です。結局、一部の革命家が広めようとした「理性」に対する崇拝は根づかず、カトリック教会が正式に復権したときには、多くのフランス人がそれを心から歓迎しました。すでに各教区では、そのはるか以前から、住民の自発的な行動によって教会が実質的に復権をはたしていたのです。

革命の総括的記述。

一九世紀になると、「普遍的な現象としての革命」は、「すべての場所につねに存在する力である」とする人まで現れるようになりました。これはもっとも極端なイデオロギーですが、今日でもこの種の考えがなくなったわけではありません。

反乱や破壊活動の是非は、個別の状況を無視して判断されるべきだと考える人びとが、現在でも依然として存在しています。こうして革命は神話となり、いくつもの悲惨な状況を生みだしていきました。そして最初はヨーロッパが、つづいてヨーロッパが支配した世界が、この神話に情緒的に反応するやっかいな人びとをかかえこむことになりました(かつて宗教上の対立という愚かな現象をかかえこんだのと同様に)。

こうした思想が現在まで存続してきたのも、フランス革命の影響がいかに大きかったかの証拠だといえるでしょう。

ナポレオン時代の意義について。

・・・ブルボン朝が復活したといっても、フランス革命以前の体制が復活したわけではありません。政教条約も県制度もそのまま存続し、法のもとでの平等は守られ、代議制度も継続されることになりました。革命がもたらした変化は、そのころにはすっかり確立された秩序となっていたのです。逆にいうと、そうした状況が定着するために必要な時間をフランス社会に提供したのが、ナポレオンだったということもできます。フランス革命のなかから後世に引きつがれたものは、すべてナポレオンの承認をへたものだったのです。

革命の精神を受けついだという点で、ナポレオンは伝統的な君主だちとは大きく異なっていました。しかしその一方で彼は新しいものを信用せず、保守的な政策を次々に打ちだしていきました。いわばナポレオンは、「民主的な専制君主」だったといえるでしょう。彼は国民投票という正式な手続きをへて権力を握るとともに、国民の支持を得て強力な軍隊を編成することにも成功しました。こうしてみるとナポレオンの政治スタイルは、かなり二〇世紀の支配者たちに近いものだったといえます。

国際舞台におけるフランスの力を、かつてなかったほど高めたことについて、ナポレオンはこれまでルイー四世とともに自国内で高い評価を受けてきました。ただしこの点でもまた、両者には重要な違いがあります。ナポレオンはルイー四世のはたせなかったヨーロッパ支配をなしとげただけでなく、その支配は「革命という洗礼」を受けていたため、たんにフランスが他国を軍事的に支配したという以上の意味をもっていたのです。

けれどもその点を美化するのは、あまり適切ではないかもしれません。ヨーロッパの解放者であるとか、偉大な天才といったナポレオン像は、後世になってつくられた伝説にすぎないからです。一八〇〇年から一四年までのあいだにナポレオンがヨーロッパ諸国にもたらしたものは、何よりもまず血なまぐさい戦争であり、混乱でした。しかもそうした戦争や混乱は、いずれも彼の異常なまでの権力欲と誇大妄想的な資質によって引き起こされたものだったのです。とはいえ、意図的なものも、そうでないものも含めて、ナポレオンが貴重な副産物を後世にのこしたことは事実です。

革命後の歴史を動かす原動力となった、ナショナリズムと自由(民主)主義について。

・・・ヨーロッパの政治思想のなかに、「歴史的」であると認識された国民(民族)の利益を、政府が守り発展させるべきであるという考えが、急速に広まっていきました。それとともに、どの国民が歴史的に重要であるのか、彼らの利益をどのように定義すべきかなどといった問題について、激しい論争が行なわれることになったのです。

一方、ナショナリズムのほかにも重要な原則がありました。それらの原則は実際には「民主主義」や「自由主義」といった言葉ではとうてい表現しきれないのですが、ほかに適切な表現がないので、ここではそうした言葉をもちいることにしておきます。

ヨーロッパでは、より多くの人びとの政治参加を実現するために、代議制度を採用する傾向が各国に広まっていきました(形式だけの場合もありましたが)。自由主義者と民主主義者はほぼ一貫して、選挙権の拡大と代議制度の改善を要求していました。同時に先進国の政治制度と社会制度は、以前にも増して個人に基盤をおくようになり、地域社会や宗教、職業、家族などの一員であることよりも、個人としての権利のほうが重視されるようになりました。

こうして、たしかに自由が拡大していったわけですが、逆に以前よりも自由を失った面もありました。国民国家においては、国家が国民に対してかつてなかったほど法的に強い立場に立ったため、国家は国民をより効果的に支配できるようになっていったのです。

現代でも、我々は基本、この二つの原理の下で暮らしているわけだが、その弊害も極めて大きい。

国家権力の増大が生みだしたことは、以下の引用文の通り、19世紀後半においては「革命の衰退」であり、ひとまず肯定的に見ることができるが、20世紀に入り、国家の大衆民主主義化と共に、国家自体が恐るべき暴走を始めることになる。

一七世紀にフランスがスペインにとって代わったように、いまやドイツがフランスに代わってヨーロッパ大陸における最強国となりました。しかしこの変化のなかに、厳密な意味での「革命の影響」はほとんど見ることができません。一九世紀の革命家たちは、カブールやビスマルクに匹敵する業績は何ひとつのこすことができず、ナポレオン三世とくらべてもかなり見劣りのする成果をあげることしかできませんでした。この時期に革命によせられていた期待や、あるいは恐怖を考えれば、それは奇妙な現象だったといわざるをえません。いずれにしても、この時期に革命が成功したのはヨーロッパの周辺地域に限られており、しかもまもなく衰退の兆しさえ見せ姶めたのです。

一八四八年までは、陰謀やクーデターだけでなく、ヨーロッパ中で革命があいつぎました。しかし一八四八年以降は、一八六三年のポーランドをのぞくと、大国が支配する地域では一八七一年まで一度も革命が起こらなかったのです。

もっとも、革命の勢いが衰えたのは、それほど不思議なことではありませんでした。結局、革命はフランス以外の国ではほとんど成功しなかったといえますし、フランスでも最終的にはナポレオンによる独裁体制が誕生したのですから。

その一方、革命が目標としたもののいくつかは、別の方法で達成されつつありました。カブールとその後継者たちがイタリアを統一する様子を見て、マッツィーニはさぞ悔しがったにちがいありません。それは革命家たちが認めることのできない形での国家統一だったからです。ビスマルクも一八四八年の革命とは別の方法で、自由主義者たちが望んでいたドイツの統一を達成し、ドイツをまぎれもない大国の地位に押しあげることに成功しました。

その後、かつて革命家たちがかかげていた目標のいくつかは、経済発展によっても達成されていくことになります。貧困に対する恐怖は依然として存在していたものの、一九世紀のヨーロッパは着実に豊かになり、人びとの暮らしも向上していきました。そうした流れをさらに加速させた個別の出来事もありました。一八四八年にカリフォルニアで金鉱が発見され、それによって一八五〇年代から六〇年代にかけて、世界経済が活性化されることになったのです。この二〇年間は、社会に自信がみなぎり、失業率が低下して、秩序もおおむね維持された時代となりました。

社会に革命が起こりにくい状況が生まれていたことも、革命が減少した理由のひとつだったといえるでしょう。おもに軍事技術の進歩によって、どの国の政府も以前よりも容易に反乱を鎮圧できるようになっていたのです。一九世紀に入ると近代的な警察制度が誕生し、鉄道と電信の普及によって、遠くで起こった反乱にもすばやく対処できるようになりました。さらに軍隊も武器を強化して、以前よりも確実に反乱を鎮圧できるようになっており、たとえばフランスでは政府が正規軍を掌握していれば、かならずパリを制圧できることが、一七九五年の総裁政府による民衆の鎮圧によってすでに示されていました。

一八一五年から四八年までつづいた長い平和のあいだに、各国の軍隊のおもな任務は、外国軍と戦うことから、国内の反乱や暴動を鎮圧し、治安を維持することに移っていきました。一八三〇年と四八年にパリで革命が成功したのは、軍の重要な部隊が持ち場を離脱したからです。政府が軍部を掌握していさえすれば、一八四八年の六月蜂起のような事件はかならず失敗に終わりました。実際、この年を最後に、ヨーロッパの主要国では民衆による革命が成功することは一度もなかったのです。

1871年パリ・コミューンも、そうした軍の治安維持機能を示した事件だったのだが、社会主義思想の台頭で、逆に革命神話を強化する働きを果たすことになってしまった。

一方、西欧に比し後進的存在であったロシアでも、自由主義的・社会主義的思想の流入によって変化と混乱に向かいつつあったが、体制の改革に否定的だった皇帝ニコライ1世への本書の評価は厳しい。

独裁国家においては、反体制運動はすなわち地下活動を意味します。一八二五年にアレクサンドル一世が亡くなると、そうした地下活動をつづけてきた秘密結社がクーデターを企てました。(デカブリスト(一二月党員)の乱」とよばれたこのクーデターは結局失敗に終わりましたが、それは新皇帝ニコライ一世をふるえあがらせるにじゅうぶんな出来事でした。その結果、ニコライ一世は歴史的に見てきわめて重要な時期に、自由主義をつぶそうとして、ロシアのその後の運命を大きく狂わせることになります。

ニコライ一世の治世は、ピョートル大帝の治世と並んでもっともロシアの運命を左右した時代だったといえるかもしれません。その理由のひとつは、彼が変革を拒否したことでした。独裁政治の信奉者だったニコライ一世は、権威主義的な官僚制、文化活動の管理、秘密警察による支配などといったロシアの伝統を、ほかの保守的な大国が不本意ながらその種のものを廃止しようとしていたときに、逆に強化してしまったのです。

だが、その著者も、アレクサンドル2世による農奴解放令に対しては、極めて高い評価を与えている。

一七世紀以降に強化されたロシアの農奴制は、ロシア社会の最大の特徴となっていました。ニコライ一世でさえ、農奴制はロシア社会がかかえる最大の悪弊であると認めていたほどです。ニコライ一世の時代は農奴による暴動がとくに頻発し、地主を襲撃し、穀物を焼き、家畜を傷つけていました。貢納の支払い拒否などは、もっともおだやかな抵抗であったとさえいえます。

ところがこの巨大な制度を廃止するのは、とてつもなく困難なことだったのです。というのも、ロシア人の大半が実は農奴だったからです。たんに法律をつくったからといって、一夜のうちに農奴を賃金労働者や自作農に変えられるはずもありません。さらには荘園制度がはたしてきた行政的な役割が廃止され、その代わりになるものがないとしたら、国家が突然大きな負担を背負うことになってしまいます。ロシア政府にそれはどの力はありませんでした。

そのためニコライ一世はあえて何もしなかったのですが、アレクサンドル二世は行動を起こしました。数年間をかけて、さまざまな廃止方法を研究し、それぞれの長所と短所を検討したうえで、一八六一年についに農奴解放令を発令したのです。ロシア史にのこるこの画期的な決断により、アレクサンドル二世は「解放皇帝」のよび名をあたえられることになります。ロシアの農奴解放令は、ロシア皇帝がもつ絶対権力が効果的にもちいられた、もっとも顕著な例といってよいでしょう。

農奴解放令により、ロシアの農民は人格的自由を認められ、土地にしばりつけられた労働形態は消滅しました。しかし土地を獲得し所有するためには、買いもどし金を支払わねばなりませんでした。そして彼らが買いもどし金をたくわえるため、また急激に自由労働市場に移行して混乱を起こさないために、解放令のあとも農民たちは各地の農村共同体のもとにほぼとどまりつづける結果となりました(農村共同体には、土地を家族単位で割り当てる仕事が託されていました)。

まもなく農奴解放のやり方や条件に対して批判が噴出します。しかし、ロシアの農奴解放には評価すべき点も数多く存在しますし、歴史的に見ても偉大な出来事だったといってよいでしょう。数年後にはアメリカ合衆国でも奴隷解放宣言がなされ、ロシアよりはるかに経済発展の可能性のあるアメリカで、ロシアの農奴よりもはるかに少ない数の黒人奴隷が解放されました。しかしそれでも、そのとき奴隷を労働市場に突然放りだし、完全な自由放任経済にまかせたため、その結果にアメリカ社会は今日もなお悩まされつづけているのです。

一方、ロシアでは今日までの歴史でも例をみないような巨大な社会変化が、大きな混乱をともなうことなく実現されることになりました。そして世界最強国となる巨大な可能性を秘めたロシアに、ようやく近代化への道が開かれることになったのです。ロシアが長く慣れ親しんできた農業社会から工業社会へむかうためには、農奴解放は必要不可欠なステップだったのです。

確かに我々は、後の革命と帝政の崩壊という視点から、農奴解放令の「不徹底」性をあげつらうことに慣れすぎているのかもしれない。

民主主義特有の党争の弊害から国家を二分する内戦に突入し、莫大な犠牲を払わなければ黒人奴隷を解放できなかったアメリカに比べて、それ以上に社会に深く食い込んでいた農奴制を整然と廃棄した専制君主制下のロシアの方が、少なくとも19世紀の時点では成功していたとする史観があってもよいように思える。

続いて、地理的な孤立という共通点を持つ米英両国が、独立革命後、反発しつつも徐々に関係を改善していったこと、南北戦争によって合衆国の統一が維持され世界的強国に発展したこと、イギリスは産業革命と民主化を政治的断絶無しに達成することに成功したことを述べる。

以下の文章を読むと、私にはやはり米国よりも英国の方が好ましく、価値ある国家と社会であったと思える。

イギリスの政治体制は、主権を「議会の決定にしたがう国王」におく立憲君主政・・・です。たしかに当時のヨーロッパの基準からすると有権者の数は多いほうといえましたが、イギリス人にとって「民主主義」という言葉は否定的なニュアンスをもっており、その実現を求める勢力はほとんど存在しませんでした。イギリス人にとって民主主義とは、フランス流の革命と軍事専制政治を意味していたのです。

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諸外国にはイギリスの政治制度に大きな関心をよせる人びとが少なくありませんでした。工業都市の悲惨な実態にもかかわらず、イギリスが民衆による反乱をうまく切りぬけたことは、それができなかった国々にとって大きな驚きとなっていたからです。他国で革命が起こりそうになるたびにイギリスは意図的に大規模な制度改革を行ない、自由主義の原則をさらにはっきりと示すことで、国力の強化と豊かな社会の実現に成功していたのです。そして政治家も歴史家も、イギリス社会の基盤は自由にあると誇らしげに語っていたのです。

イギリスは、アメリカのように地理的に完全に孤立していたわけでも、広大な土地をもっていたわけでもありません。そのアメリカですら革命を阻止するために悲惨な南北戦争を経験しだのに、イギリスだけがなぜ革命を回避することができたのか。これまで多くの歴史家が、その答えをさがし求めてきました。

けれどもこの問いかけには、革命はある種の条件が整えばかならず起こるものだ(そしてイギリス社会はその条件を満たしていたはずだ)という無意識の前提があるようです。しかし、そもそもこの前提そのものがまちかっているのでしょう。急速に変化しつづけるイギリス社会において、革命が起こる可能性は、おそらくまったくなかったはずです。フランス革命によってヨーロッパ諸国にもたらされた変化の多くは、イギリスでは数世紀も前から実現していたものだったからです。時代をへるにつれ、そこに不合理なしがらみがまとわりついていたとしても、イギリスには新たな変化を許容するだけの基本的な政治体制がすでにできあかっていたのです。

イギリスの下院も上院も、ヨーロッパ諸国の議会のような閉ざされた組織ではありませんでした。両議院ともに一八三二年の議会改革以前に、すでに社会の新しい要望に柔軟に対応する能力があることを証明しています。たとえば最初の工場法(その内容自体はお粗末なものでしたが)が可決されたのは一八〇一年のことでした。さらに一八三二年以降は、人びとは議会に強く働きかければ、どのような改革でも実行できると考えるようになっていました。議会が改革を実行するうえで、法的な制限はいっさい存在しなかったからです。

当時の社会のなかで抑圧され、怒りをかかえた人たちでさえ、この点については認めていたようです。一八三〇年代から四〇年代にかけて(貧困層の暮らしがとくにきびしくなった時代でした)、過激な暴動が頻発し、数多くの革命家が登場しました。しかし当時最大の民衆運動であった「チャーティスト運動」でさえ、「人民憲章」をかかげて議会制度の民主化を求めたものの、議会の廃止までは要求していなかったのです。

けれどもそうした民衆運動だけでは、おそらく議会に改革を実行させることはできなかったでしょう。ここで重要な点は、工場法をのぞくと、ヴィクトリア時代の大きな改革はすべて、労働者階級と同じくらい中産階級の利益にもつながるものだったということです。イギリスの中産階級は、ほかのヨーロッパ諸国の中産階級よりもひと足先に政治的な発言力を獲得しており、その力を利用して要求を実現できる立場にありました。そのため彼らは革命という手段に訴える必要がなかったのです。

一方、一般の民衆のあいだでも革命を求める気運が高まりを見せなかったという事実は、今日まで左翼の歴史家たちの頭を大いに悩ませてきました。それはイギリスの労働者があまりにも貧しすぎたからなのか、それともそれほど貧しくなかったからなのか、あるいは労働者がバラバラで、ひとつの階級としてまとまっていなかったからなのか・・・・・。イギリスに革命が起こらなかった理由について、これまでさまざまな説がとなえられてきました。

しかし、ただ一点だけあきらかなのは、イギリスでは伝統的な行動様式が依然として根強く存続していたという事実です(イギリスではこの時代になってもなお、身分の高い人間に身分の低い人間が服従する習慣がありました)。

さらには革命という手段に訴えなくても、イギリスの労働者は労働組合によってみずからの権利を主張することができたのです(自助、思慮、倹約、謹厳を重んじたという意味では、この時期の労働組合も「ヴィクトリア風」だったといえるでしょう)。

こうして社会が急激に変貌するなかで、変化しないものの象徴でありつづけたのが、議会と国王でした。議会が開催されるウェストミンスター宮殿が焼失し、新しく建て直される際には、「議会制度の母国」としての伝統の古さを強調するために、中世のゴシック様式がわざわざ採用されています。これはイギリス史上まれにみる変革の時代が、伝統と慣習の衣におおわれていたことをまさに象徴する出来事だったといえるでしょう。

議会とともに、変化しないものの象徴だったのが国王です。ヴィクトリア女王が即位した時点で、イギリスの君主政はヨーロッパでは教皇制度についで古い歴史をもつ政治制度となっていました。しかし、その実態は時代とともに変化しています。ジョージ三世のあとをついだジョージ四世は、イギリス史上最悪の国王と評され、つぎの国王も人気を回復することができませんでした。そして、つづくヴィクトリア女王と夫のアルバート公がようやく威信を回復したものの、女王自身の気質はどちらかといえば立憲君主政には適さないものでした。女王は政治的に中立であることを好まず、その姿勢を隠そうとしなかったからです。

にもかかわらず、イギリスの王権が政治問題から手を引くようになったのは、ヴィクトリア女王時代のことでした。女王は「王室」を一般家庭のお手本に仕立てあげ、ジョージ三世の時代以来、はじめて「王室」という言葉がその実態をもつことになったのです・・・・・。

 

 

残り3巻。

順調です。

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